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プレスリリース

2017年6月7日

インタープレイテクノロジー、InterPlay Signageのコンテンツとして 家庭用テレビでビデオ通話を可能にする『InterPlay WebRTC』を開発
〜高機能のTV会議や多言語情報案内システム等を安価に実現〜

インタープレイテクノロジー株式会社(東京都港区、代表取締役 高橋 眞之助 以下、インタープレイテクノロジー)は、プラグイン無しでウェブブラウザ間の音声通話、ビデオ通話ができるWebRTC(Web Real-Time Communication 以下、WebRTC)を用いて、InterPlay Signage上のコンテンツとしてビデオや音声による通話を可能にする「InterPlay WebRTC」を開発しました。
従来、高価な専用のハードや専用ソフトが必要だったビデオ通話が、安価なAndroid STBと家庭用テレビで構築でき、内線の場合は通話料も無料になります。

従来、ビデオ通話を実現するには、高価なビデオ会議システムを導入したり、SIP（Session Initiation Protocol）を使用したソフトフォンの利用、Skype等の専用のソフトなどが必要なため、導入には高いハードルがありました。
一方、WebRTCは、World Wide Web Consortium (W3C)が提唱するリアルタイムコミュニケーション用のAPIの定義で、プラグイン無しでウェブブラウザ間の音声通話、ビデオ通話等を実現します。
対応ブラウザがインストールされている機器と家庭用テレビがあればすぐに始められるため、導入のハードルを大幅に下げる事が出来ます。
そこで、インタープレイテクノロジーはこの技術に着目し、WebRTCをInterPlay Signageに採用。デジタルサイネージプラットフォーム上でWebRTCを利用可能にしました。

また、InterPlay WebRTCは、デジタルサイネージのコンテンツとしてWebRTCの機能が使えることが大きな特徴です。
カメラやマイクとスピーカーさえあれば、コンテンツを変更・配信するだけで簡単にビデオ通話機能を付加することが出来るだけで無く、例えばホテルの部屋に設置されている場合、通常はホテルの設備案内や観光案内、テレビ番組や有料番組などを表示している画面が、内線や外線の着信があればビデオ通話モードに切り替わるなど、シームレスなインターフェイスでビデオ通話の利用が可能です。

今後、インタープレイテクノロジーでは「InterPlay WebRTC」を利用した様々なサービスの構築を推進し、企業やホテル、病院、介護、観光施設、自治体等に積極的に展開して参ります。

■InterPlay WebRTC仕様
推奨サーバ環境：Amazon Web Service EC2
端末側対応OS：Android 4.4以上
対応機器：Androidを搭載したセットトップボックス（STB）、スマートフォン・タブレット等（弊社推奨機器）
主な機能：

  • テレビ電話発信、着信
  • テレビリモコンでの操作*
  • 着信時にテレビ自動オン・オフ*
  • 電話帳機能
  • 公衆回線経由での発信・着信
  • 動画画像オフ機能（自身のカメラ画像のオフ）
  • コンテンツ表示中の割り込み受信機能
  • テレビ視聴中の割り込み受信機能*
    • * テレビ連動機能、テレビリモコン操作については、推奨のテレビを使用する必要があります。

■InterPlay WebRTCの主な利用シーン
◆テレビ会議システム
高額な機器や専用のソフトを導入しなくても、家庭用テレビとAndroid STBなどがあれば、簡単にテレビ会議システムが構築できます。
ビデオ通話だけで無く、PDFなどビジネスドキュメントや動画等を同時に共有しながら会議が出来るので、単なる電話会議やテレビ会議に比べて、より効果的な会議の実施が可能です。
さらに、このシステムの応用で、現場の作業者等からの報告や、センターからの作業指示をWebRTCを用いて行う事も可能です。
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◆遠隔診療、見守り
島嶼部などで医療機関から離れている場合や、ご病気等で外出がしにくい方にビデオ通話やバイタルデータのモニタリングを利用した遠隔診療や見守りサービスをご自宅のテレビを利用して提供します。
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◆多言語案内サービス
インバウンド旅行客などに、観光情報等を写真やムービーで紹介しながら各国語のオペレーターが対応するサービスの提供が可能です。
駅や観光案内所をはじめ、ホテルの客室のテレビなどでも利用が可能です。
3

◆教育サービス
教育現場では、島嶼部などの教育設備や教師が不足している地域の生徒向けに、教師の講義だけで無く、映像やムービーなども組み合わせた高度な授業がテレビなどを通じて提供可能です。
また、特殊領域など、講師の数が極端に不足している分野や、塾や予備校、社員研修など様々な用途にも活用できます。
さらに、教材として通常業務で利用しているPDFなどが利用できるため、授業向けに特別な資料を準備する必要がありません。
また、現地の映像やビジュアル教材を利用した歴史授業など、既存の授業の立体化にも有効です。
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